食文化研究 / FEATURE 01
食のトレンドと食文化 2026年版
世界と日本の食の流行の系譜と、現在のフェーズ
要旨
- 食全体の構造は、外食約24兆円(2023年)、中食(惣菜協会定義で2024年11.3兆円)、冷凍食品の国内消費約1.3兆円(2024年)など、日常食・外部化(外食+中食+冷凍)の規模が、単発のブーム品目より桁違いに大きい。この記事の比重もそれに合わせる。
- 世界の流れは「工業化・チェーン化(1950-70年代)→ 各国料理の相互流入と高級化(1980-2000年代)→ 遺産化・地産地消・ストリートフードの再評価(2010年代)→ SNSによる高速拡散とプラントベース等の拡大と停滞の併存(2010年代後半-)→ パンデミック後の回復・物価高・二極化(2020年代)」と整理できる。単線ではなく、拡大と反動が重なる。
- 日本の1990年以降は、雑誌・テレビ主導(1990年代)→ 価格破壊とチェーン/PB/コンビニ主導(2000年代)→ SNS・スマホ主導(2010年代後半-)へ火付け役が移った。定着した例(コンビニコーヒー、サラダチキン、グミ、回転寿司・ラーメンのチェーン化等)と、急拡大後に縮小した例(ナタデココの特需、高級食パン専門店の大量閉店、第3次タピオカの専門店淘汰、代替肉の停滞)が同程度に存在する。
- 2024-2026年の現在地は、(1)食品値上げの常態化(主要195社で2025年2万609品目、帝国データバンク)、(2)エンゲル係数28.3%(2024年、二人以上世帯、総務省家計調査、1981年以来の高水準)、(3)インバウンド飲食費約1.7兆円(2024年、観光庁)、(4)外食売上回復と飲食店倒産過去最多の同時進行、という「売上・単価は上がるが数量・経営は厳しい」局面である。
- 今後については単一の結論を置かない。物価・人件費が続く前提の「外部化と二極化の継続」、賃金が物価を上回る前提の「外食回復の広がり」、供給制約(人手・原料・気候)が強まる前提の「縮小・淘汰の加速」の3方向を併記する(「2027年の見立て」)。
規模の物差し — 何が大きいのか
健康食、発酵、プラントベース、特定スイーツ等は文化的に注目されても、金額規模では下表の日常領域の一部である。ここではそれらを「数ある分野の一つ」として扱う。なお、市場ごとに調査主体と定義が異なるため、数字は定義を添えて読む必要がある(ラーメン店市場は、帝国データバンク定義7,900億円に対し富士経済定義では4,979億円と差が大きい)。
日本フードサービス協会/食の安全・安心財団の推計(農林水産省資料に掲載)
日本惣菜協会『惣菜白書2025』(業界団体公表値)。前年比+2.8%、初の11兆円超
同財団推計。定義が惣菜協会と異なるため単純比較はできない
観光庁(公的調査)。旅行消費額8兆1,395億円の21.5%
日本冷凍食品協会(業界団体統計)。国内生産は8,006億円(工場出荷額)、1人当たり23.6kg
矢野経済研究所(民間推計)。前年比-1.2%見込み
帝国データバンク(民間調査、事業者売上高ベース、見込み)。富士経済定義では4,979億円(2024年)と定義差が大きい
日経MJ報道(5年で2.3倍)。菓子全体の中の一品目であり、外食・中食とは桁が違う
サプリメント単独では富士経済が2025年見込1兆876億円(+0.4%)と、健康食品の定義も調査会社で異なる。グミはマクロミルQPRで100人当たり購入金額が2021→2025年で約2倍という伸びも報じられている。
年表 — 世界と日本
世界の流れ(要点)
- 工業化とチェーン化(1950-70年代):米国のモータリゼーションとフランチャイズがファストフードを世界モデルにした。マクドナルドは1955年フランチャイズ開始、1967年カナダを皮切りに、1971年に日本・ドイツ・豪州等へ進出(ケース資料による国際展開年表)。日本では1970年大阪万博前後の外食産業化、1971年マクドナルド日本1号店(銀座)が象徴とされる。インスタントラーメン(1958年、日清・安藤百福)も日本発の工業化食品として世界へ広がった。
- 各国料理の流入と「食の情報化」(1980-90年代):米国では1960年代ロサンゼルスの寿司店からカリフォルニアロール等の現地適応が進み、寿司は1980-2010年代に世界の都市飲食の主流の一つになった(Farrerら編『The Global Japanese Restaurant』2023、ハワイ大学出版会)。欧州ではヌーヴェル・キュイジーヌ以降の軽量化・盛り付け重視、1986年イタリアでスローフード運動が始まる(マクドナルド出店への反対が契機と一般に説明される)。
- 高級技法と地産地消の併存(1990-2000年代):スペインを中心とした分子ガストロノミー(用語は1988年頃、エル・ブジ等が2000年代に国際的注目)、米カリフォルニアのファーム・トゥ・テーブル(1971年開業の Chez Panisse 以降の系譜)、フュージョン(アジア×欧州等の境界越境)が並立した。いずれも高価格帯・都市部の影響が中心で、量販市場とは規模が異なる。
- 遺産化とストリートフード再評価(2010年代):UNESCO無形文化遺産に、伝統的メキシコ料理とフランスの美食術(2010年)、和食・キムジャン・地中海食(2013年)、ナポリのピッツァ職人の技(2017年)等が登録された。シンガポール屋台文化は2020年登録。
- Kフード、タコス/メキシカン、バブルティー(2010年代-):韓国政府の韓食振興と韓流コンテンツを背景にキムチ輸出は2024年1億6,357万ドル(2017年の約2倍、韓国関税庁、報道経由)、最大の輸出先は日本。バブルティーは1980年代台湾で生まれ、フランチャイズで世界展開した。世界市場は民間予測で2024年26.3億ドル→2032年47.8億ドル(Fortune Business Insights、Free Library経由)— あくまで民間予測。
- 健康食の各波:低脂肪(1980-90年代)→ 低炭水化物/アトキンス等(2000年代)→ スーパーフード/グルテンフリー(2010年代前半)→ プラントベース/代替肉(2019-20年に急拡大後、米国植物肉小売は2021年-0.8%、2022年-1.2%と停滞、PBFAデータ・KPMG分析)→ 高タンパク・腸活等の訴求分散(2020年代)という波が観察される。いずれの波でも「拡大報道」と「停滞データ」が併存する時期があり、効能についてはここでは断定しない。
- 日本食の世界化の到達点と反転:海外の日本食レストランは2006年約2.4万店→2023年約18.7万店→2025年約18.1万店(農林水産省調査。中国の減少が主因と同省分析、中東・中南米等は増加)。「増え続ける」だけではない局面に入ったことが公的調査で確認できる。
日本の流れ(要点)
1990年代 — 雑誌・テレビ・ファミレスが火付け役。1990年ティラミス(雑誌『Hanako』1990年4月12日号特集が契機とされる)、1992年第1次タピオカ、1993年ナタデココ、1994年パンナコッタ、1996-97年ベルギーワッフル/エッグタルト等が続いた。同時に1993-94年は「価格破壊」がキーワードとなり、PBコーラ、低価格ワイン、日経ヒット商品番付で低価格品が横綱を占めた — 高級ブームと節約ブームは1990年代から同時進行だった。
2000年代 — デフレ、チェーン、韓流、コンビニPB。2000年「平日半額バーガー」「200円台牛丼」に象徴される価格競争、2004年韓流ブームに伴う韓国料理の広がり、2007-08年セブンプレミアム等のPB本格化、2008年第2次タピオカ、2009年ローソン「プレミアムロールケーキ」がコンビニスイーツの高品質化の転機とされる。外食では回転寿司・ラーメンのチェーン化と低価格居酒屋が拡大した一方、2008年リーマン・ショック後に節約志向が強まった。
2010年代前半 — 健康系と調味料、コンビニコーヒーの定着。2011-12年塩麹(テレビ・雑誌、マルコメ等のメーカー発信)、2013年セブンカフェ開始(日経ヒット商品番付2013年横綱の一つ)でコンビニコーヒーが日常習慣化、2014年糖質制限の広がり、2015年サラダチキン(コンビニの定番化)、2016年甘酒再注目、ココナッツオイル、スムージー等が続いた。健康系は毎年のように主役が入れ替わる一方、定着したのは「コンビニで買える・タンパク質を手軽に摂る」等の日常導線に乗ったものに偏る。
2010年代後半 — SNS(Instagram)が火付け役へ。2018-19年第3次タピオカ: 輸入量が2019年1-7月に約6,300トンと2018年通年約3,000トンを上回った(貿易統計、ニッセイ基礎研究所・廣瀬涼氏の整理)。「タピる」が流行語化した一方、2020年以降は原宿で26店→8店への減少(FASHION SNAP調べ、Lmaga経由)など専門店淘汰が進み、ゴンチャのように「ティーカフェ」として残る事業者と分かれた。同時期にチーズタッカルビ、チーズドッグ等の韓国系、パンケーキ、マリトッツォ(2021年)等、SNS映え型の短周期ブームが増えた。高級食パンは2013年創業の乃が美を起点に2019-21年に専門店が急増した。
2020-23年 — パンデミックによる強制的な構造変化。外食市場は2020年に18.2兆円へ急落(前掲推計)。デリバリー、テイクアウト、冷凍食品、巣ごもり需要(ホットケーキミックス、パスタ等)が伸び、居酒屋・宴会需要は長期低迷した。2021年マリトッツォ、台湾カステラ等のブームは短命だった。2022年以降は値上げが本格化し、代替肉は前述の通り停滞に転じた。
2024年以降 — 「現在のフェーズ」で詳述。ドバイチョコレート(ASMR動画)、麻辣湯のカスタム型、グミの拡大、アサイーの再ブーム、おにぎり専門店、町中華・純喫茶のレトロ再評価などが併存するが、いずれも市場規模では外食・中食・冷凍の日常領域より小さい。
| 年代 | 出来事 | 主な担い手 |
|---|---|---|
| 1955-71 | ファストフードのフランチャイズ化と国際展開開始(1967カナダ、1971日本等) | 米国チェーン、現地合弁 |
| 1958 | インスタントラーメン発売、日本から世界へ | 日清食品 |
| 1960-80s | 米国で寿司店普及、カリフォルニアロール等の現地適応 | 在米日本人シェフ、現地事業者 |
| 1971- | ファーム・トゥ・テーブル(カリフォルニア料理)の系譜 | Chez Panisse等 |
| 1980s | 台湾でバブルティー誕生 | 春水堂/翰林茶館(元祖をめぐる説が複数) |
| 1986 | スローフード運動開始(イタリア) | カルロ・ペトリーニら |
| 1988-2000s | 分子ガストロノミーの注目、エル・ブジ等 | スペイン等の高級店シェフ |
| 1990-2000s | フュージョン、アジア料理の欧米での高級化 | 都市部レストラン、メディア |
| 2010 | メキシコ料理・フランス美食術がUNESCO無形文化遺産 | 各国政府、UNESCO |
| 2010s | ラーメンバーが世界の都市で拡大(「ラーメンは新しい寿司」と評された時期) | 日本発チェーン、現地店、評論メディア |
| 2013 | 和食、キムジャン、地中海食がUNESCO登録 | 日本・韓国・地中海諸国政府 |
| 2017 | ナポリのピッツァ職人の技がUNESCO登録 | イタリア |
| 2019-20 | プラントベース/代替肉が米国で急拡大 | 代替肉メーカー、小売・外食チェーン |
| 2021-22 | 米国植物肉小売がマイナス成長に転じる(PBFA) | —(停滞データ) |
| 2020-22 | パンデミック: デリバリー、ゴーストキッチン拡大と飲食店閉鎖の併存 | プラットフォーム、チェーン |
| 2023-25 | 海外日本食レストラン 18.7万店(2023)→18.1万店(2025、中国減・中東等増) | 農林水産省調査 |
| 年 | ブーム/出来事 | 火付け役 | その後 |
|---|---|---|---|
| 1990 | ティラミス | 雑誌『Hanako』、イタ飯ブーム | 定番デザートとして残存 |
| 1992 | 第1次タピオカ(ココナッツミルク) | エスニックブーム、メディア | 沈静化 |
| 1993 | ナタデココ | デニーズ、フジッコ | 特需後に縮小、食材としては残存 |
| 1993-94 | 価格破壊、PBコーラ等 | スーパー、メディア | PBは定着・拡大 |
| 2000-01 | 半額バーガー、200円台牛丼 | 外食チェーン | 価格競争の常態化、後に値上げ局面へ |
| 2004 | 韓流に伴う韓国料理の広がり | テレビドラマ、メディア | 韓国料理は日常選択肢として残存 |
| 2008 | 第2次タピオカ | 台湾系ブランド | 沈静化 |
| 2009 | プレミアムロールケーキ | ローソン | コンビニスイーツ高品質化の転機 |
| 2011-12 | 塩麹 | テレビ・雑誌、メーカー | 調味料として一定定着、ブーム規模は縮小 |
| 2013 | セブンカフェ | セブン-イレブン | 定着(日常習慣化) |
| 2014-15 | 糖質制限、サラダチキン | 出版・テレビ、コンビニ | サラダチキンは定着、制限系は波が続く |
| 2016 | 甘酒再注目 | メーカー、メディア | 季節商品等として残存 |
| 2018-19 | 第3次タピオカ、チーズ系韓国料理 | Instagram、台湾系ブランド | 専門店は淘汰、ティーカフェ型は残存 |
| 2019-21 | 高級食パン専門店急増 | 専門店、プロデューサー型店舗 | 大量閉店・縮小(報道) |
| 2020-21 | デリバリー/冷凍拡大、マリトッツォ | プラットフォーム、コンビニ・SNS | 前者は構造定着、後者は短命 |
| 2020 | 代替肉への注目 | メーカー、メディア、SDGs文脈 | 2022年以降停滞データ |
| 2022- | 食品値上げ本格化 | メーカー各社(コスト要因) | 2025年も2万品目超(TDB) |
| 2024 | ドバイチョコ、麻辣湯、グミ拡大、町中華・レトロ再評価 | TikTok等短尺動画、テレビ | 分化(定着/沈静化は品目による) |
| 2024-25 | インバウンド飲食拡大、外食倒産最多の併存 | 観光需要/コスト要因 | 継続観察中 |
ブームが定着する条件/しない条件
| 例 | 要因 |
|---|---|
| コンビニコーヒー(2013-) | 100円台、全国数万店、通勤という毎日習慣に接続。専用マシンへの設備投資で品質を均一化 |
| サラダチキン/グミ | コンビニ・スーパーの定番棚に定着。グミは食感の多様化と小容量・低単価で購入頻度を維持(マクロミル: 2021→25年で購入金額2倍) |
| ラーメン(チェーン化) | 市場7,900億円(2024年度、TDB)まで拡大。低価格帯〜高価格帯の梯子があり、昼食習慣に接続。ただし倒産も過去最多水準 — 定着と淘汰は同時 |
| ティーとしてのタピオカ(ゴンチャ等) | ブーム後は「タピオカ屋」から茶葉・カスタム・居場所へ転換した事業者が出店を続けた |
| 寿司の世界化 | 現地適応(ロール寿司)→本格志向の二層化、冷凍・物流技術、政府の輸出促進が供給側を支えた |
| 冷凍餃子・冷凍パスタ等 | 共働き・単身化という構造需要、冷凍技術の向上、家庭用が業務用を上回る規模になった(2024年 家庭用4,062億円/業務用3,944億円、出荷額) |
| 例 | 要因 |
|---|---|
| ナタデココ特需(1993-) | 供給側が海外産地に特需と反動をもたらし、国内需要の沈静化とともに縮小。食材自体は残ったが「ブームとしての規模」は消えた |
| 第3次タピオカ専門店群(2019-21) | 参入障壁が低く(小面積・簡易設備)過剰出店、希少性喪失、コロナ禍の直撃。輸入量データでも2019年秋以降に減速が確認される |
| 高級食パン専門店群(2019-) | 1本800-1,000円台は日常食の価格帯と乖離し、手土産需要に依存。報道では乃が美が最盛期200店超から大幅減とされる(時点・数え方で報道に幅があるため断定しない)。パン全体の市場が消えたわけではなく専門店モデルが縮小した |
| 代替肉/大豆ミート(2020ピーク説) | 企業講演資料では国内代替肉市場は2020年約40億円をピークに縮小傾向、日経POSでも大豆たんぱく食品は2024年に前年比大幅減。価格が従来肉の2-4倍(米国、KPMG)、味への期待ギャップ、代替でなくてはならない理由の弱さが指摘される |
| マリトッツォ、台湾カステラ等(2021) | SNS拡散は速かったが、購入頻度につながる日常場面が狭く、コンビニ等の定番棚に残る期間が短かった |
| 純喫茶・居酒屋という業態自体の縮小 | 純喫茶はレトロブームでも事業所数は1981年15.5万店→2021年5.9万店へ減少。居酒屋は2024年倒産が最多層(飲食店倒産894件中、酒場・ビヤホール212件、TDB)。話題性と事業所数の増減は別物である典型例 |
中立的な分析 — 5つの観点
日常化した例は「毎日買える価格帯」か「価格帯の梯子(安い入口+高い上位)」を持つ。単一の高価格で手土産・ご褒美に依存した例は、物価高局面で頻度が落ちやすい。逆に安さだけの例はコスト上昇時に値上げできず淘汰される(町中華・ラーメンで指摘される)。
コンビニ・スーパー・冷凍庫という既存導線に乗った例が強い。自ら行列を作る希少性モデルは、供給が増えた瞬間に動機が弱まる(タピオカで廣瀬氏が指摘する「どこでも買えるようになり映えなくなった」構図)。
朝食、昼食、仕事終わり、冷凍庫の常備など、週単位で繰り返す場面があるか。記念日・話題消費だけでは頻度が不足する。
参入障壁の低さは拡大と過剰参入の両方を招く。原料の産地集中(ナタデココ、カカオ、コーヒー豆、小麦)は価格・供給ショックに弱い。チェーンの設備投資・マシン・冷凍物流は品質均一化を通じて定着を助けた。
雑誌(1990年)→テレビ(2000年代)→Instagram(2010年代後半)→TikTok等の短尺動画(2020年代)と主役が移り、拡散速度は上がったが、検証や再購入の前に次の話題が来るため、ブームの立ち上がりと沈静化の両方が速くなった。ただしこれはSNS品目に限った話で、外食・中食全体の動きは人口・所得・物価といった構造要因で決まる部分が大きい。
現在のフェーズ(2024〜2026年)
物価高と値上げの常態化
帝国データバンク「食品主要195社」調査で、値上げ品目数は2023年3万2,396品目、2024年1万2,520品目、2025年2万609品目。2025年は要因の9割超が原材料高、物流費78.6%・人件費50.3%が過去最高水準の併記率だった(同社2025年12月26日公表)。2026年初時点の見通しは前年より少ない品目数だったが、これは「年初判明分」であり通年を断定できない。
家計
エンゲル係数28.3%(2024年、二人以上世帯、総務省家計調査)。大和総研は高齢化(世帯主平均年齢60歳超)の影響にも留意が必要と指摘する — 上昇を直ちに単一の原因に帰すことはできない。収入階層では低所得層ほど係数が高いという分布も報じられている。
外食の回復と倒産の同時進行
日本フードサービス協会の会員売上は2024-25年に客単価主導で回復した一方、帝国データバンクでは飲食店倒産が2024年894件と過去最多、業態別では居酒屋が最多、ラーメン店・焼肉店(東京商工リサーチ: 2024年度50件)も過去最多水準だった。市場拡大(ラーメン7,900億円)と淘汰は矛盾しない — 単価上昇とチェーン集中が進み、個人店・中価格帯が圧迫される構図である。
インバウンド
2024年訪日客3,687万人、旅行消費額8兆1,395億円、飲食費21.5%(観光庁)。浜銀総研の推計では外食市場に占める訪日客飲食費は2024年6.0%。都市部・観光地では高価格帯の寿司・和牛・ラーメン等への支出が目立つが、全国の外食の9割超は国内需要であることも併記する。
二極化(節約と贅沢)
PB・ディスカウント・増量企画と、高価格な体験型・推し活・ご褒美消費が併存する。推し活市場は推し活総研(民間団体)の推計で2024年約3.5兆円・人口1,400万人以上とされるが、これは食に限らない消費全体の推計であり、食分野への配分は不明である。コラボカフェ、キャラクター食品、推し色スイーツ等は食と推し活の接点として定着しつつあるが、市場規模の切り分けはできていない(未検証事項)。
中食・冷凍の拡大
惣菜市場11.3兆円(2024年)、冷凍食品消費1.3兆円(同)。共働き、単身世帯、高齢就労という人口構造が背景にあり、一過性のブームとは性質が異なる。コンビニ構成比31.2%に対しスーパーが30%まで接近した(惣菜白書2025経由報道)など、チャネル競争も変化している。
健康志向の位置づけ
健康食品市場は矢野推計で2024年度-1.2%と縮小し、紅麹をめぐる2024年の健康被害問題がサプリメント形状品への逆風になったと同社は分析する。機能性表示食品市場は拡大が続くという同社の別推計もあり、「健康志向=一本調子の拡大」ではない。プラントベースも前述の通り停滞データがある。健康は重要な一軸だが、市場全体を牽引する唯一の軸ではない。
SNS発ブームの高速化
2024年はドバイチョコレート(断面・ASMR動画)、麻辣湯(カスタム性)、グミ(咀嚼音動画)など、短尺動画と相性の良い品目が目立った。いずれも「動画で伝わる食感・断面・カスタム」が共通点で、味そのものより撮り方のフォーマットが拡散を決める面がある。同時に、グミのように定番化する例と、数か月で沈静化する例が分かれる。
レトロの再評価と業態縮小の併存
町中華、純喫茶、大衆酒場は若年層・訪日客から再評価されるが、事業所数・倒産データは縮小を示す(「ブームが定着する条件/しない条件」参照)。チェーンによる「町中華」業態への参入も始まっており、個人店の文化がチェーンのフォーマットに移植される動きとして観察される。
FORECAST
2027年の見立て
ここからは予測です。事実の整理とは分けて置きます。この見立ては、数年後に「答え合わせ」の続編で検証します。単一の結論には寄せず、複数の方向を併記します。
方向A — 外部化と二極化の継続
人口構造(単身・共働き・高齢化)が変わらない限り、中食・冷凍・コンビニの日常領域は底堅く、高価格体験と低価格日常の二極化が続くという見立て。根拠: 惣菜・冷凍の長期拡大、エンゲル係数の水準。
方向B — 賃金次第の外食回復の広がり
実質賃金が持続的にプラスになれば、居酒屋・中価格帯外食の客数回復が広がるという見立て。逆条件では客単価頼みが続き、倒産の高水準も続く。根拠: 2024-25年の外食売上が客数より客単価に依存したこと。
方向C — 供給制約による淘汰と集中
人手不足、原料・エネルギー価格、気候変動による農水産物の変動が続けば、個人店の廃業とチェーンへの集中、値上げの常態化が進むという見立て。根拠: 倒産の過去最多、値上げ要因における物流費・人件費比率の上昇。
方向D — 世界との双方向化
日本食レストランの海外店舗数が2023→25年に微減したように、輸出・進出は地域で明暗が分かれ、抹茶のようにSNSで急拡大する品目は供給制約(産地・加工能力)を招くという見立て。Kフード等、他国料理の日本への流入も続く双方向化が前提。
いずれの方向でも、個別ブームの盛衰は予測困難であり、過去の定着条件(価格、入手性、習慣、供給、メディア)は事後説明には有効だが、事前予測の精度には限界があることを明記する。
未検証事項・留意点
- 高級食パンの代表事業者の店舗数: 報道間で最盛期・現在の数に幅があり、公式の時系列統計を確認できなかったため「200店超から大幅減(報道)」に留めた。
- 推し活と食の接点(コラボカフェ等)の市場規模: 食に限定した公的・業界統計を確認できず、金額の切り分けはしていない。
- エナジードリンク、クラフトビール、サワー、ノンアルコール飲料: 民間市場予測の数値が調査会社間で大きく異なり(エナジードリンクでは桁の異なる推計が複数流通)、この記事では規模の断定を避けた。定性的には、ノンアルコールは大手メーカーの品揃え拡大により小売棚で定着しつつあるが、酒類全体に占める比率は小さい。
- 2026年の値上げ通年品目数、2026年の外食・倒産の通年値: 調査時点で未確定のものは見通しと明記した。
- この調査はウェブ索引に基づく二次資料の整理であり、原典PDFの全頁を精査したものではない。数値は出典の定義(推計主体・対象範囲)を必ず併せて読むこと。
出典リスト
調査日:2026年11月16日。一部の検索結果には将来日付や信頼性の低いまとめサイトが含まれていたため、それらは採用していない。採用した数値でも、調査主体・定義が異なる場合は本文でその旨を明記した。
- 農林水産省「外食・食文化・食品ロスをめぐる事情」PDF — 外食24.15兆円/中食7.63兆円(2023、JF・食の安全・安心財団推計)
- 集英社オンライン(惣菜白書2025、冷凍食品協会データ引用)— 惣菜11兆2,882億円(2024)、冷凍食品市場規模
- 日本冷凍食品協会統計の整理(CREX)— 冷凍食品生産8,006億円・消費1兆3,018億円(2024)
- 大和総研「エンゲル係数と為替の方向が示すもの」(2025-08-01) — 28.3%(2024、総務省家計調査)、高齢化への留意
- 帝国データバンク「食品主要195社 価格改定動向調査 2025年通年/2026年見通し」(2025-12-26) — 2025年2万609品目
- 帝国データバンク/フーズチャネル — ラーメン店市場7,900億円(2024年度)
- Yahoo!ニュース エキスパート(山路力也)— 飲食店倒産894件(2024、TDB)、焼肉店倒産(TSR)
- 浜銀総研コラム (2025-07-07) — 訪日客飲食費の外食市場比6.0%(2024推計)
- 観光庁インバウンド消費動向調査の報道 — 2024年消費額8兆1,395億円、飲食費21.5%
- 農林水産省 海外日本食レストラン数(2023年18.7万店、2025年18.1万店)の整理記事
- Farrerら『The Global Japanese Restaurant』(Univ. of Hawai'i Press, 2023) 章 — 日本食ファッションの継起
- スイーツブーム年表(Weblio/Wikipedia整理)— ティラミス1990、ナタデココ1993等
- Lmaga.jp — 原宿タピオカ店26→8店、ゴンチャの出店継続 (2022-11-18)
- タピオカティー(Wikipedia、貿易統計・廣瀬涼氏整理引用)— 2019年輸入量
- マルコメ「甘酒の歴史」— 2011年頃の塩麹ブームから甘酒へ(企業公表資料)
- CBCテレビ「平成の健康ブーム年表」— 塩麹・糖質制限・サラダチキン・甘酒の年次
- 矢野経済研究所(ネットショップ担当者フォーラム経由)— 健康食品8,945億円(2024年度、-1.2%)、機能性表示食品市場
- 富士経済(BtoBプラットフォーム経由)— サプリメント2025年見込1兆876億円
- KPMG「タンパク質危機に求められる国内企業の視点」— 米国植物肉2021 -0.8%/2022 -1.2%、価格2-4倍
- 日経POSコラム — 大豆ミート売上2024年減、豆腐バーへの移行
- マクロミル — グミ市場2021→2025年で購入金額2倍、食感訴求が牽引
- 全日本コーヒー協会統計の整理 — 喫茶店1981年154,630店→2021年58,669店
- UNESCO無形文化遺産の食関連登録の整理(Cambridge UP論文)— メキシコ2010、和食・キムジャン2013、ナポリ2017
- Asia News Network — 韓国キムチ輸出2024年1億6,357万ドル、日本が最大市場(韓国関税庁)
- Marketplace (2024-03-14) — バブルティー世界約30億ドル、台湾起源
- ITmedia(帝国データバンク中華料理店調査経由)— 町中華・ガチ中華と倒産動向
- 推し活総研推計の引用(PR TIMES経由、民間推計)— 推し活市場2024年約3.5兆円